（１）企業活動の実態を利害関係者に明瞭に伝達する原則の一つとして、総額主義原則が原則として要求されている。
（２）費用は発生主義によって認識されるため、財および用益の消費時に損益計算書に計上される。
（３）減価償却資産が災害や事故等により損傷を受けた場合は、臨時償却を行わなければならない。
（解答）
（１）○
（２）×
（３）×
（解説）
（１）「一般原則 四」、「損益計算書原則 一Ｂ」、「貸借対照表原則 一Ｂ」参照
（２）費用の認識は、一次的には、財および用益の消費（発生）時に認識されますが、費用収益対応の原則により、次期以降の費用とされる場合もあります。
「損益計算書原則 一Ａ」参照
（３）災害や事故等による損傷は、臨時償却ではなく、臨時損失になります。
