（１）棚卸資産のなかには、通常の営業過程で販売されるために保有される財貨だけでなく、販売のために保有される用益が棚卸資産として扱われる場合もある。
（２）発生主義原則のもとでは、すべての費用は常に財貨・用益の価値費消という事実に即して認識される。
（３）将来の期間に影響する特定の費用は、次期以後の期間に配分するため、経過的に貸借対照表の資産の部に記載しなくてはならない。
（解答）
（１）○
（２）×
（３）×
（解説）
（１）棚卸資産を構成するのは、財貨のみではありません。用益も棚卸資産を構成します。
「連続意見書第四 第一 五」参照
（２）費用収益対応の原則により費用認識がなされる項目（引当金等）もあります。
（３）将来の期間に影響する特定の費用の繰延は、強制（しなければならない）ではなく、任意（できる）になります。
「貸借対照表原則一 Ｄ」、「注解１５」参照
